メンタルヘルスケア支援

職場のメンタルヘルスケア活動推進を支援

企業内メンタルヘルスケアの重要性

「職場内の人間関係が原因で退職者が多い」
「問題のある上司に多くの部下がストレスを抱えている」
「実際にうつ病で休職者がいる、そのまわりのスタッフ にも影響が出ている。」
「コミュニケーションが円滑に取れずに指示が伝わらない」
「社内に『やる気がない、仕事の価値を見出せない』ムードが漂っている。

今、こんなお悩みを抱えていたら、メンタルヘルスケアの導入をお考え下さい。解決します。

近年、経済・産業活動の変化に伴い、労働者を取り巻く職場環境、生活環境は大きな変化を見せています。終身雇用制度の崩壊後、年功序列から成果主義、正社員から契約社員、派遣社員、企業の人員削減によるリストラや倒産による失業など雇用に対する不安は年々広がり、生活環境も不安定な時代となってしまいました。そんな中ストレスを抱え、メンタル面の不調を訴える労働者は年々増加の一途をたどっています。8年連続自殺者が3万人を越え、精神障害等の労災申請件数も5年前と比べて2倍の結果が出ています。自殺の原因で上位に上げられるのは社会・経済的理由のほかにも職場の人間関係が挙げられ、ITの普及により社内のコミュニケーションも以前と比べて希薄になっている現代の環境は他者との信頼関係を築きづらく、ひとりで悩みを抱えストレス過剰となってしまう労働者を生み出しやすい環境だと考えられるでしょう。
このような職場環境の変化の中、企業としてメンタルヘルスに取組む上で最も重要なことは、不調者の早期発見・早期対応だけにとどまらず、職場内の信頼関係に基づくコミュニケーションの回復、組織風土の改善に取組むことです。それによって従業員の就業意識の変化につながり、個々の従業員がこの厳しい産業活動の中でも力強く能力を発揮することがメンタルヘルス活動を行う意義だと考えます。

メンタルヘルス活動を行う企業のメリット

メンタルヘルス活動における企業のメリットは不調者の早期発見・早期対応のみならず社内のコミュニケーション・人間関係の問題の改善、モチベーションの向上・キャリアの開発に効果があり、結果組織の生産性の向上、会社の活性化につながります。
EAP先進国アメリカではフォーチュン500社の90%の企業、その他半数以上の企業が従業員にメンタルヘルス支援を導入、その後パフォーマンスの向上・業績の向上などの効果を得ています。
グローバルハートでは、これからメンタルヘルス活動に取組まれる企業の皆様を「4つのケア」(厚生労働省)に基づき、メンタルヘルスにもっとも効果的なカウンセリング・研修に特化した従業員支援プログラムの提供を行います。

導入を検討しているが・・・
● 取り組み方が分からない
● 多大な費用がかかるのでは?
● 専門に取り組める担当がいない
御社の状況に合わせたプランをご提案いたします。
まずはご相談下さい。

プランのご提案

プラン一覧

○ 個別カウンセリング
○ 法務相談(人事・労務担当者向け)

■ 個別カウンセリング
カウンセリングの効果
カウンセリンでは、まず相談者の気持ちを受け止めるということを行います。そのことにより、今まで抑圧していた考えや気持ちが出てきます。相談者は、吐き出すことでスッキリすることが出来ます。
更に、自分の考え方のパターンに気付き、必要によってはその考え方のパターンをより建設的なものへ変容していくことによって、ストレスに強く、ご自分の目指す姿を明確に持つことが出来る力をつけていきます。
個別カウンセリングでは徹底した守秘義務をお守りいたしますので、どなたでも安心してご利用いただけます。個人の心の状態は仕事の成果に大きく影響を及ぼします。その問題となるのは仕事上の悩みだけではなく、生活の不安、家庭内の問題と様々です。しかし、その問題をご自身で解決する援助をカウンセラーが行うことにより、自信ややる気、明るさを取り戻し、本来の能力を発揮できるようになります。その変化は会社にとっての新たな発想、作業効率の改善、売り上げの増加につながり、カウンセリングは会社にとって大きな利益を生み出すツールとなります。

○対面カウンセリング (50分/1回)
○電話カウンセリング (50分/1回)
○メールカウンセリング (1往復/1回)

全てご予約制になっております。御一人様三回まで無料。以降は料金が発生いたします。

■人事・労務のメンタル対策相談
 年々高まる会社の訴訟リスク 精神障害と職場環境の密接な因果関係が認められるようになり、会社側も社員が身体面・精神面において快適に働ける職場環境のもと、雇用することが求められています。年々労災補償請求の件数は増え続け、敗訴した場合には莫大な損害賠償金の支払い、裁判による風評被害を考えると会社側としては大きな損失を被ることになります。そうなる前に、会社の雇用契約・就業規則の見直し、改正する必要があります。
そのほかいくら見直しをしてもいつ長期休職者・訴訟問題等が発生するとも限りません。もしもの備えとしてのリスク対策等が必要です。
従業員との法的トラブルを事前に回避するための注意点・ポイントなどをアドバイスいたします。